どのような資料であれば,残業したことを証明できるのでしょうか?

一般的には,タイムカードや業務日報といった資料が残業の証明となります。ただ,労働事件において証拠となるものには特に制限がないので,基本的には残業を証明するのに役立つ資料や証言であれば,どんなものでも証拠になります。

たとえば,日記やスケジュール帳,会社で使っているパソコンのログイン,ログアウト情報,自分で書いたメモ(仕事の時間帯や移動方法,仕事で赴いた場所,仕事の内容等),FAXの送信履歴,会社から家への「帰るよ」というメールの送信履歴などが証拠となります。また,仕事で受け取ったレシートの日時や取引先の帳簿等,仕事をしている時間が記録された資料があれば,それも証拠となります。

さらに,「いつも●時までは会社に残って仕事をしている」といった同僚の証言や,取引先の担当者の「いつも●時頃商品を受け取りに来ています」といった証言,「いつも仕事で帰りが遅い。仕事の状況を聞いている」という家族の証言も証拠になり得ます。

労働事件では,会社側に証拠が集まっており,労働者側に証拠が少ないケースも多いのですが,証拠が乏しいからといってあきらめる必要はありません。弁護士に依頼すれば,裁判所を通じて会社側にタイムカードなどの証拠の開示を求めることもできますので,証拠が少ない場合でも,まずは弁護士にご相談ください。

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弁護士 篠田 恵里香

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